１　開戦の経緯

　　大正３（１９１４）年６月２８日、オーストリア＝ハンガリー帝国皇太子夫妻が、ボスニア州首都サラエボにおいて、セルビア系青年に暗殺される事件が起こった。　これを契機に、オーストリアは、同年７月２８日、セルビアに「最後通牒」を送り、それが拒絶されると宣戦を布告した。

　

　　ロシア帝国は、バルカン半島における優位確保を目的に、「スラブ系セルビアの救援」を理由として、と同時に、早晩ドイツ帝国との対決を回避できないものと判断して、７月３０日までに全軍に動員を下令した。

　

　　これに対して、ドイツは、８月１日動員を下令するとともに、ロシアに宣戦を布告した。更に、対露仏２正面作戦の計画に基づいて、まず　西方決戦を実施するため、８月３日フランスに対して宣戦を布告しベルギーに侵攻した。　フランスは一連の事態に対応するため、８月１日動員を下令して態勢を整えた。　イギリスもまた、ドイツのベルギーの中立侵犯を理由として、８月４日対ドイツ宣戦布告をし、フランスへ派遣軍を送り始めた。

　

　　日本と「日英同盟」を結んでいたイギリスは、８月７日、日本に対して、東シナ海で活動するドイツ海軍巡洋艦の撃破を依頼してきた。　これを受けた日本は、ドイツに対して、�@膠州湾の軍備撤廃、�A膠州湾の艦隊退去、�B中国への還付を目的とする膠州湾租借地の日本への交付を要求したが拒絶され、８月２３日、宣戦を布告した。　膠州湾は、ドイツが明治３０年（１８９７）に武力占領し、翌年に租借権を獲得、青島要塞を建設し、ドイツ東洋艦隊の根拠地として、中国に対する勢力扶植の基地となっていたものである。

　

　　この膠州湾について、当時の日本は特別の感情を抱いていた。　かつて日本は日清戦争の結果遼東半島を獲得したが、ロシア・ドイツ・フランスの「三国干渉」により、当時の清国に還付した。　しかも、それから数年を出ないうちに、ロシアは遼東半島を占領し、ドイツは膠州湾を占領したのである。　遼東半島については、日露戦争の結果日本が再び手中にしたが、膠州湾はまだドイツが保持していたのである。　（なお、ドイツはこの他に南洋諸島を領有していた。）

２　両軍の兵力

　（１）　ドイツ軍

　

　　膠州湾には、平素、地上兵力として海軍歩兵１コ大隊と海軍砲兵１コ大隊が配置されていた。　また、ドイツ東洋艦隊は、有名な「エムデン」を含む各種巡洋艦５隻その他から成っていた。　また、ドイツ・オーストリアとも、北支に若干の派遣隊をおいていた。　８月上旬の時点では、ドイツ・オーストリア軍は、約５千名で、軍艦は１７隻４万５千トンであった。

　（２）　日本軍

　

　　日本軍は、第１８師団長神尾光臣中将を指揮官として、第１８師団、歩兵第２９旅団、２コ野戦重砲兵連隊、４コ攻城重砲兵大隊その他をもって、海軍と協力して攻略することにした。　海軍は、全般支援として第１艦隊（司令長官：加藤友三郎大将）、封鎖及び上陸援護として第２艦隊（司令長官：加藤定吉中将）が参加した。　イギリスは、戦艦１隻、駆逐艦１隻及び歩兵１コ大隊基幹がこの作戦に協力した。

３　戦争の経過

　　８月２７日、日本海軍は膠州湾を封鎖。　９月上旬、第１８師団基幹の部隊は竜口から上陸、暴風雨を冒して前進し、９月２８日には孤山から浮山にわたる一帯のドイツ軍前進陣地を奪取し、本防御線の攻略を準備した。　この間、天津にあったイギリス軍１コ大隊が到着し、攻略に参加することになった。

　

　　１０月２９日、日本軍は攻囲線をドイツ軍本防御線の前方１，５００〜２，０００ｍに前進し、１０月３１日一斉に砲撃を開始、同時に第一線部隊は逐次攻撃陣地を推進した。

　

　　１１月７日６時３０分、第２中央隊左翼部隊が中央堡塁を占領した。　これを契機として、次々に堡塁が陥落し、７時３０分にドイツ軍が白旗を掲げて降伏した。　この後、日本軍は歩兵８コ大隊基幹の青島守備隊をもって占領地の守備に当たらせた。

　

　　なお、青島攻略戦において、日本の航空機が初めて実戦に参加した。

　

　　海軍の第１艦隊南遣支隊は、膠州湾を脱出したドイツ艦艇を追撃する一方、９月２９日から１０月１４日にかけて、南太平洋方面のドイツ領を全て占領した。

　

　　大正６年２月には、ドイツが無制限潜水艦戦を宣言し、日本海軍はイギリスの要請によって、地中海・インド洋・南アフリカ方面の連合国の船舶保護に任じた。　更に４月には、第３特務艦隊を豪州方面に派遣した。　日本軍の作戦参加兵力は２９，０００名、死傷者１，２５０名で、ドイツ軍の死傷者は８００名にのぼった。

４　戦争の結果

　　本戦争により日本は膠州湾付近及び南洋諸島を占領したが、この最終的処理は大正７年（１９１８）の休戦以降の講和会議に持ち越された。

　

　　占領地のうち、南洋諸島は日本の管理に委任されることになった。　膠州湾を含む日本と中国側との諸問題については、日本は「２１カ条の要求」を大正４年（１９１５）１月に中国に提出し、協定は５月に成立していた。　ところが、中国側は、すでに受け入れられていたものを講和会議に持ち出して、日本に圧力をかけようとした。　結局この問題は日本の主張どおりに解決されたが、膠州湾については、その後のワシントン会議において、中国側に好意を有する米英の仲介により、大正１１年（１９２２）３月、中国に返還された。

　

　　欧州列強が５年にわたる戦争を継続している間に、日本や米国は急速にその国力を伸長させた。日本の発展は特に目覚ましく、一躍、５大強国あるいは３大強国の１つと言われるまでになった。

　

　　米英協力を重視して対日警戒心を強めつつあった米国は、日米仏英の４カ国条約を締結した機会に、巧妙な策略をもって日英同盟を破棄させることに成功した。　日本は、２０年にわたり保持してきた日英同盟を失い、昭和初期における国際的孤立の遠因の１つをこの時作ってしまったのである。